サステナビリティ
エクセディグループの
サステナビリティ活動を
ご紹介いたします。
環境
環境方針
基本方針
エクセディグループは動力を効率的に伝達する技術をコアとした製品開発・製造を通じて、お客様の喜び、社会の喜び、私たちの喜びを力強く創り出す企業を目指し、持続可能な社会の発展に貢献します。
その実現のため、地球環境保全を経営の優先取組課題の一つと位置づけ、目標達成に向けて継続的な改善を図ります。
環境活動方針
- 1.順法・コンプライアンスの強化
- ・私たちは各国、地域が定める環境法令等の順守はもとより、自主基準を制定し、大気、水質、土壌への汚染防止に取り組み、環境負荷の最小化を図ります。
- 2.脱炭素社会への貢献・気候変動への適応
- ・私たちは、動力を効率的に伝達するコア技術を深化することで社会のエネルギー効率向上に貢献します。
- ・私たちは製造技術の技術革新を通して、事業における温室効果ガスの排出ゼロを目指します。
- ・私たちは気候変動に適応し、レジリエンスを高めます。
- 3.サーキュラーエコノミー
- ・私たちはライフサイクルを考慮した新製品・技術開発を通じて、サプライチェーン全体の環境負荷低減に努めます。
2023年2月15日
代表取締役社長
- ※1:レジリエンス:うまく適応できる能力
- ※2:ライフサイクル:商品やサービスの原料調達から、廃棄・リサイクルに至るまで
- ※3:サーキュラーエコノミー:従来の生産・消費の過程で廃棄されてきた製品や原材料などを新たな「資源」としてとらえ、
廃棄物を出すことなく資源を循環させる経済の仕組み
- ※1:レジリエンス:うまく適応できる能力
- ※2:ライフサイクル:商品やサービスの原料調達から、廃棄・リサイクルに至るまで
- ※3:サーキュラーエコノミー:従来の生産・消費の過程で廃棄されてきた製品や原材料などを新たな「資源」としてとらえ、廃棄物を出すことなく資源を循環させる経済の仕組み
エクセディグループ環境行動指針
環境方針の実現に向け、将来にわたり持続可能な企業活動を行うために私たちが取り組む事項をエクセディグループ環境行動指針に定める
- 1.公害防止・順法・コンプライアンス
- 1)私たちは次のような有害なものを会社の外に出さないように努めます。
- (1)大気:化学物質や有毒なガス、悪臭、ばい煙、粉じん等
- (2)水質:廃液や油を含む水
- (3)土壌:化学物質
- (4)騒音・振動等
- 2)私たちは廃棄物処理を適切な業者に委託し、不法投棄をさせません。
- 3)私たちは日頃からリスクを想定し、緊急事態に備え、教育・訓練を行い、有事の際の被害最小化を図ります。
- 4)私たちは環境法令等を順守するために、要求事項の理解と周知に努めます。
- 1)私たちは次のような有害なものを会社の外に出さないように努めます。
- 2.脱炭素社会への貢献・気候変動への適応
- 1)私たちはエネルギー効率向上に役立つ製品の開発、製造、販売に努めます。
- 2)私たちは省エネ、省資源に配慮した設備導入、生産活動を行います。
- 3)私たちはクリーンエネルギーの利用を含め温室効果ガスの排出低減に努めます。
- 4)私たちは事業継続のため自然災害に備えます。
- 3.サーキュラーエコノミー・省資源・リサイクル
- 1)私たちは水の効率的な使用、環境負荷の少ない原材料の調達、生産に使用する資源と廃棄物の最小化、リサイクルの徹底、
物流の効率化など、持続可能な資源の利用に努めます。
- 1)私たちは水の効率的な使用、環境負荷の少ない原材料の調達、生産に使用する資源と廃棄物の最小化、リサイクルの徹底、物流の効率化など、持続可能な資源の利用に努めます。
- 1)私たちは水の効率的な使用、環境負荷の少ない原材料の調達、生産に使用する資源と廃棄物の最小化、リサイクルの徹底、
- 4.生物多様性・生態系の保護
- 1)私たちは地域の環境美化活動や自然を守る活動に積極的に参加・支援します。
- 5.ステークホルダーとのコミュニケーション・協働
- 1)私たちは環境情報を積極的に公開し、行政、地域自治体、顧客、協力企業、投資家、従業員などステークホルダーとの
情報交換を密に行います。 - 2)私たちはサプライチェーンとの協働を通し、温室効果ガスの排出低減、環境負荷の少ない材料調達など、サプライチェーン
全体の環境負荷の最小化に努めます。
- 1)私たちは環境情報を積極的に公開し、行政、地域自治体、顧客、協力企業、投資家、従業員などステークホルダーとの情報交換を密に行います。
- 2)私たちはサプライチェーンとの協働を通し、温室効果ガスの排出低減、環境負荷の少ない材料調達など、サプライチェーン全体の環境負荷の最小化に努めます。
- 1)私たちは環境情報を積極的に公開し、行政、地域自治体、顧客、協力企業、投資家、従業員などステークホルダーとの